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本当は怖い就業不能のリスク
相談に訪れる方の多くは、最も怖いのは生計維持者が死亡した場合の遺族保障だとお考えで、死亡の場合を中心にご相談をされます。
しかし最も怖いのは、実は病気やケガで就業できない場合なのです。
病気やケガで、就業不能になったら？
病気やケガには医療保険などに加入しているから大丈夫と安心するのは早計です。もし障害などが残ったり要介護状態になってしまい、長期にわたって就業できない事態となった場合をお考えでしょうか？
亡くなる場合と違って死亡保険金が出ないというだけでなく、下記のリスクが高まります
- 現在の生活費に、医療費・介護費用がかかる
- 看護、介護のために家族の労働に制約が生じる
- 長引けば、退職せざるを得なくなる
- 公的年金の障害年金受給の対象にならない場合もある
つまり、生計維持者に限らず、ご家族の誰かがこのような状態になった場合には、月々の生活に必要な支出が増えるだけでなく、家族の労働に制約が生じて収入が減るリスクまで生じるということです。
就業不能への対応策
病気やケガのリスクは、治療費だけでなく上記のことも考え、所定の場合に死亡保険金などが受け取れるように考慮することが大切です。
この観点から考えますと、がん保険も、それだけでは十分だとは言えないので注意してください。（理由は下記ポイントアドバイス参照）
所定のガンや脳卒中や急性心筋梗塞になった場合でも保険金が受給できる「３大疾病保険」や「死亡保険の傷害特約」、「要介護状態等でも保険金が受給できる保険」などの検討が必要です。
ガンより多い脳疾患患者
- 死因の1位がガンであることは知られていますが、実は脳疾患患者がガン患者よりも多いことはあまり知られていません。
- 脳疾患は、後遺症も残りやすいために就業が不能になるケースが多い病気でもあります。
